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様々な保険の種類がある中でけがや病気に備える保険といえば、医療保険と思わる方が多いのではないでしょうか?医療保険に関してはこのようなイメージでとらえている方も、どのような場合・どのような補償をしてくれるのか?ここまで答えられる方は少ないと思います。
これから保険に加入する方、または保険料の見直しを行いたい方は自分で保険会社のパンフレット、ホームページを見て商品を選ぶことになると思います。その場合基礎知識がないと比較、適切な判断ができません。またはファイナンシャルプランナーへ相談・・・その場合においても最低限の知識は必要となります。
ここではしっかりと「医療保険」について解説してきます。
基礎知識を身につけ賢く保険を選択、節約していきましょう!
医療保険には政府、地方自治体が行う公的な医療保険とそれ以外の民間が行う民間医療保険の2種類があります。
公的医療保険ではすべての国民が加入することになっており、加入者が保険料を支払うことで相互に医療が受けらる仕組みとなっています。
公的医療保険の種類 | 加入対象者 |
健康保険(社会保険) | 会社員 |
共済組合 | 公務員・教職員 |
船員保険 | 船員 |
国民健康保険 | 自営業、専業主婦など(上記以外) |
公的医療保険はすべて補償内容が一律というわけではなく、それぞれに補償内容が異なります。
よって民間保険を選ぶ際は公的医療保険の補償内容を加味したうえで自分に合った保険を選ぶ必要があります。
では公的医療保険の種類別の違いとは何か確認していきましょう。
公的医療保険でも多くの方が加入している「健康保険」と「国民健康保険」の2種類別の違いを見ていきましょう。
健康保険 | 国民健康保険 | |
加入条件 | 会社員 | 自営業・主婦 |
運営者 | 協会けんぽ、または各社会保険組合 | 市区町村役場の国民健康保険窓口 |
保険料 | 個人の年齢・年収・収入によって決定 | 世帯の人数・年収・収入によって決定 |
治療費の自己負担 |
義務教育就学前…2割 義務教育就学以降70歳未満…3割 70歳以上…2割 |
|
出産一時金 | 42万円(※条件あり) | |
傷病手当金 |
被保険者が病気やケガのために働く ことができず、連続して3日以上勤め を休んだときに、4日より支給される。 |
無し |
出産手h押し当金 |
出産のために会社を休み給与が 支払われなかった場合に支給される。 |
無し |
死亡時 | 葬祭費5万 | 葬祭費5万前後 |
どちらがお得か?となると補償範囲が広い健康保険の方がお得な気がしますが、扶養する家族が多い場合は健康保険の方がお得となります。健康保険の場合は月々に実際に支払う保険料と同額を会社が支払う仕組みの為、実際に収めている保険料は支払額の2倍となります。
健康保険では扶養家族が増えたとしても保険料は変わらないですが、国民年金保険は扶養家族が増えるとその分保険料が上がります。よって健康保険の方がお得といえます。
公的医療保険でも上記のように補償内容に違いがありますが、あくまでもすべての国民に対して受けさせる公的医療保険では補償内容は最低限と言わざるを得ません。
そこで不足分を補う役目を果たすのが民間の医療保険となります。
例えば公的医療保険では治療に必要な医療行為でも保険の対象となる医薬品以外は保険が適用されませんし、先進医療では公的医療保険の対象とならないため、全額自己負担となります。
先進医療となれば1件の治療につき数十万円から100万単位で治療が必要となる場合もあり、
自己負担の場合は負担が大変大きいといえるでしょう。
自身が加入している公的医療保険の内容から不足分を民間医療保険で補うようにしましょう!
公的医療保険と民間の医療保険の違いを確認してみましょう。
公的医療保険 | 民間医療保険 | |
加入資格 | 義務 | 任意 |
保険料 | 収入によって変動 | 年齢・補償内容によって変動 |
保険金 | 医療費の7割を国が負担する(窓口で引かれる) | 給付申請が必要 |
保険の目的 | 国民の最低限の補償 | 万が一の際の補償の強化 |
民間保険の加入率
引用元:生命保険文化センター・疾病入院給付金の支払われる生命保険の加入率(全生保)
公的医療保険では医療機関の窓口で自動的に差し引かれ自己負担分を支払う形ですが、民間保険の場合は治療の際に自らの申請が必要となります。また補償内容によっても金額が変わるなど補償の手厚さによって変わってきます。
民間医療保険の加入率は平成25年のデータより74.0%となり、年々加入率が増加傾向にあります。
加入者数の増加の背景としては公的医療保険ですべてカバーしようと思う人が少なくなり、万が一の備えとして民間保険を頼る傾向が強いためです。
また、公的医療保険の医療費は上昇傾向にあり、今後の負担増への不安からも民間保険への加入率を上げている要因と思われます。
不足分を補う民間医療保険では補償内容も充実しており、自身に合った補償を選ぶことができます。
医療保険の契約では「主契約と特約」が基本的な構成となり、主契約とは単独で契約できる保険の基礎となり、特約とは、簡単に言うと主契約のオプションと考えればよいでしょう。
保険契約での注意点としては契約内容によって支払われない事例もありえます。このような補償内容の詳細は保険会社・補償内容によって異なるため、契約内容はしっかりと確認が必要となります。
それでは民間保険の具体的な補償内容(特約含む)を確認してきましょう。
被保険者が病気やけがによって入院した際に支払われるお金。
入院給付金の支払い対象は、責任開始期間以降に生じた病気とけがの治療目的とする入院となる。
※日額5千円や1万円など
手術をした際に支払われる一時金。金額は手術の種類と給付倍率(保険会社によって異なる)で決定される。約款(契約時に渡される)に記載されている手術の種類に当てはまれば給付金が下りる形となります。
※88分類約600種類と分けている保険会社が多い。また、健康保険連動型では健康保険の対象となる手術(約1000種類)に当てはまれば給付の対象となる。
※1回10万円など
病気やけがの退院後にその病気・けがの地用のための通院の際に支払われる給付金
※日額3千円など
入院給付金対象となる入院をした際に、生きて退院した時に支払われる給付金。
よって死亡時には支払われない給付金
※5万円など
一定期間健康で入院・手術給付金などを受け取らなかったさいに支払われる給付金
※5年後と、10年ごとに支払われる
一定期間健康で生存していた際に支払われる給付金
※5年後と、10年ごとに支払われ、その間の給付金の受給の有無は問われない
貯蓄機能を持った保険金。
掛け捨てと異なり払い込んだ保険料が全額帰ってくる。
その間に受けた給付金は支払額から差し引かれて給付される。
死亡時に支払われる保険金
※100万など
ガンと診断された際に支払われる一時金。
がん特約として補償されるケースが多い。
※1回の診断で100万など
がん・急性心筋梗塞・脳卒中の三大疾病にかかった際に支払われる給付金
日本の死因のうち上位を占める病気のため、高額な医療費となりやすい。
そのため診断時・入院時に受け取ることができる。
※1回100万円など
三大疾病と同様高額となる先進医療を受けた際に支払われる給付金
※先進医療にかかった技術料と同額が支払われる。
保険会社によって給付金の種類は異なり一部は特約としているところもありますが、基本的な補償内容は上記となります。
補償や特約を付けることによって補償は手厚くなりますが、その分保険料が高額となります。
特約に関しては主契約と異なり、後で不要と感じた際は特約のみ解約も可能です。不要と判断した際はしっかりと解約をしましょう。
また、万が一の病気・けがの際は補償内容をシンプルにしておくことで給付申請がしやすく、受け取れるかどうかの判断もしやすくなります。
補償内容はシンプルにし、保険料も安く済ませるよう補償内容を選択していきましょう。
医療保険には補償期間によって2種類の保険のタイプに分かれます。
定期型:10年ごとなどの限定的な補償
終身型:1生涯続く補償
それぞれメリットとデメリットがあり、自身のライフステージ・ライフプランに合わせて選択するとよいでしょう。
定期型 | 終身型 | |
メリット | ・保険の見直しがしやすい | ・補償期間が一生続く |
・終身型より安い | ・振込期間の短縮が可能 | |
・ライフプランに対応できる | ||
デメリット | ・年齢制限がある | ・保険の見直しがしにくい |
・年齢が上がるにつれて保険料が高くなる | ・保険料が高い | |
・一生続く支払 | ||
・ライフプランの変更に対応できない |
定期型では終身型と比べて保険料が安いですが、更新時には更新料がかかりまた、保険料も年齢の上昇から高くなります。
それぞれの特徴から、老後は自己資金で対応する方は定期型が向いており、一生涯の補償を得たい方は終身型をお勧めできるでしょう。
最後に民間医療保険のメリットとデメリットをまとめました。
医療保険に入る方・見直しを図る方は最終確認をしてみましょう!
突然襲ってくる病気とけがからの入院・手術では治療費・休職からくる経済的負担と、治療への不安があり、2つの不安のうち1つでも補償されるのであればその安心感は保険加入でカバーできます。
また、医療費は全額負担の場合高額となりやすく、保険未加入による貯蓄の切り崩しはライフプランを壊すことにもなりかねません。
医療保険・ガン保険などに加入している場合に、一定額の所得控除を受けられる減税制度があり、
所得控除から、課税対象が少なくなるため、結果として「住民税」と「所得税」が安くなります。
会社員の年末調整がこれにあたり、税金面で優遇されます。
医療保険では生命保険同様告知義務があり、現在から過去にかけての病歴の確認が必要となります。病歴のある部分に関しては保険給付の対象外になるなど、加入していても医療保険では給付制限になる場合があります。
補償内容によっても異なりますが、入院日数が長引く、手術が保険適用外の場合など補償範囲を超えた場合は、その分の給付金は支払われません。そのためすべての治療費、手術などがカバーできるわけではありません。
医療保険は貯蓄が少ない方、小さな子供や補償が少ない自営業の方などに特に必要な保険となりますが、貯蓄が十分にあり、勤めている企業からの福利厚生が手厚い方などは保険料の支払額が多くなる場合もあります。そのような方であれば医療保険は必要ない、もしくは高額となりやすいがん保険・先進医療補償など保険を絞る事がお勧めといえます。
民間医療保険は必ずしも入らなければならないわけではありません。
人によっては保険料を支払うメリットがない場合もあり、それぞれのライフステージ・ライフプランによって変わってきます。
これから医療保険に入ろうと検討している方、または現在加入している医療保険を見直したい方は
一度ファイナンシャルプランナーへ相談してみると、今後のプランと合わせて最適な保険を提案できるかもしれません。
保険は一生続くものとなり、必要かどうかは最終的には自身の判断となるでしょう。
しかし、様々な保険商材を取り扱うファイナンシャルプランナーからの意見は今後の人生設計においてきっと役に立つはずです。
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