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生命保険とは死亡・病気などによるリスクに対して備える各種保険をまとめて言います。
分類でいえば保険の大分類といえる”生命保険”に関して種類と選び方、までの流れを確認していきましょう!
初めて加入される方も生命保険の必要性をしっかりと解説していきます。
生命保険とは簡単に言うと人生におけるリスク回避とイメージされている方が多いかと思います。
ケガ・病気・死亡時の備えなどが該当しますが、それ以外でも将来への貯蓄(資金の備え)の意味合いもあります。
生命保険では上記2つの役割があることを理解しておきましょう。
順風満帆な人生においてもケガ・病気・死亡などのリスクは突然襲ってきます。いくらライフプランを計画しようとも突然のリスクは回避できません。
万が一、けが・病気などの備えをしていなかった場合に必要な医療費は支払えるでしょうか?ケガ・病気の種類によっては支払いが困難なほどの高額な医療費を支払わなければならないことも・・・
また、けが・病気になった場合に給料は支払われません。リスクを負った際に治療だけではなく経済面でも苦労することが予想されるのです。
しかし、生命保険に加入していた場合はどうでしょうか?
けが・入院時に医療保険に加入していれば入院給付金が支給され、がん特約にも加入していれば
がん診断時にも給付金が支給されます。
死亡保険に加入していれば、残された家族に対しても経済的負担を和らげることができるでしょう。
治療と経済面2つのリスクのうち、経済的リスクが回避されるのであれば治療に専念することができます。すべての人にそのリスクがあることを認識し将来への備えをしておきましょう。
生命保険で将来への貯蓄?
と思われる方もいるかと思いますが、
現在高齢化が進む日本では公的年金の支給年齢の引き上げと支給額の引き下げが行われています。
また支給される金額以外でも高齢化に伴い医療費の自己負担も増加すると予想されます。
支給金額の減少と自己負担額の増加にともない今後老後への備えが重要となってくるのです。
公的年金保険以外では民間の個人年金で貯蓄する形もあれば保障しつつ将来還元する商品もあります。
自身のあった保険を選び将来へ貯蓄することが必要となります。
老後に必要な最低限の資金は夫婦二人で平均22万円とされています。
また、ゆとりある生活となるとさらに上昇し平均では約35万円となります。
では公的年金でどのくらい賄えるかというと、
年金の種類によって異なりますが、
厚生年金では月額約15万円
国民年金では月額約5.5万円
とされています。
年金受給年齢が現在65歳以上となるため、85歳までに支給される年金は
夫が厚生年金、妻が国民年金で計算した場合、
15万円+5.5万円=20.5万円*12か月*20年=4920万円
老後に必要な最低限の資金は22万円*12か月*20年=5280万円
老後に必要なゆとりある資金は35万円*12か月*20年=8400万円
すなわち、支給額と差し引きを行うと65歳までに必要な不足資金は360万円~3480万円ほどとなります。
もちろん将来は支給年齢・支給金額が厳しくなることが予想されるため、余裕を持った備えが必要となります。
生命保険は基本的に以下の3種類から成り立っています。
保険の種類 | 内容 |
定期保険 |
一定期間の死亡保障を目的とした生命保険。 保険期間中は該当事項に当てはまった場合に保険金が支払われるタイプとなります。 保険料は保険期間が長くなればなるほど高くなり、また満了時に受け取るものはなく掛け捨て型となります。 掛け捨てとなるため保険料は3種類の中で最も安いタイプとなります。 |
終身保険 |
保険期間は一生涯続く終身保険となります。 一生涯保障されるため保険料は定期保険よりも高くなりますが、その分保障は厚いといえます。 保険料の払い込みは一定期間で完了し、その後は商品によっては年金として受け取ることができる貯蓄性の側面も持った商品といえます。 |
養老保険 |
貯蓄機能に特化した生命保険。 |
生命保険では大きく分けると上記3種類となりますが、それぞれに特徴があり目的によって最適な保険は異なってきます。
子供が生まれた直後では将来にかかる教育資金・生活資金が最も多いタイミングとなり、将来へのリスク回避として高額な保障が必要となります。
高額な保障が必要な反面、貯蓄も少ない期間でもあるため保険料にかかる費用が多すぎると現状の生活がきつくなります。
よって、子供が生まれた段階で保険料を安く済ませたい場合は保険料が安くなおかつ保障が厚い定期保険がおすすめとなります。
一方終身保険・養老保険では貯蓄性があるため日々の保険料は高い傾向にありますが将来の学費・老後の資金を計画的に貯めたいという方には向いている保険といえます。
貯蓄と保険をセットで考える場合には有効な選択となります。
終身保険では満期が定められていないため、自身のタイミングで解約することができ、解約によって戻ってくる資金を学費・老後の資金とすることができます。
養老保険では満期と同時に死亡保険金と同額が支払われるため、より貯蓄性を求めている方にとってはおすすめといえます。
子供の養育費の場合は学資保険という選択肢もありますが、私立・留学など予定外の出費増の場合には対応できない場合があります。
終身保険を学資保険の代わりとして考えた場合には必要に応じて解約し、帰ってくる解約返戻金を学費に充てることができます。
生命保険の種類と選び方について解説してきましたが、実際世間ではどのくらいの人が生命保険に加入しているか?
気になりますよね?
ここでは年代別の生命保険の加入率と、受け取る保険額、支払い平均などを確認しておきましょう。
年代 | 性別 | 加入率 | 死亡時の保険金 | 平均支払い保険料(年間) | 平均支払い保険料(月々) |
20代 | 男性 | 58.2% | 1160万円 | 15万円 | 1.25万円 |
女性 | 53.2% | 850万円 | 11万円 | 0.9万円 | |
30代 | 男性 | 84.1% | 2140万円 | 20万円 | 1.6万円 |
女性 | 81.3% | 890万円 | 15万円 | 1.25万円 | |
40代 | 男性 | 88.1% | 2450万円 | 25万円 | 2.1万円 |
女性 | 87.1% | 850万円 | 18万円 | 1.5万円 | |
50代 | 男性 | 87.8% | 2200万円 | 30万円 | 2.5万円 |
女性 | 88.1% | 840万円 | 20万円 | 1.6万円 | |
60代 | 男性 | 81.6% | 1100万円 | 20万円 | 1.6万円 |
女性 | 83.5% | 580万円 | 16万円 | 1.3万円 |
※平成28年度「生活保障に関する調査」より 生命保険文化センター調べ
生命保険の加入率は全体では減少傾向にあります。
原因としては不況による加入率の減少と少子化に伴うリスク回避の必要性の減少が挙げられます。
不況と少子化は今後も続くことが予想されるため、加入率も減少を続けるとされています。
全体では加入率の平均は約80%ほどとなり、30代からの加入率が非常に高い傾向にあります。
社会的にも安定し、また生活においても家族・子供・マイホームなど様々なイベントが起こるタイミングでもあるため、リスク回避のため加入率が増加するポイントでもあります。
いかがでしたでしょうか?
全体の加入率・支払い保険料を参考に自身にあった保険を選ぶ参考にしていただけるとよいでしょう。
死亡時などの万が一の際に収入がなくなったリスク回避の面もあれば、将来への貯蓄・学費への補填の代わりにもなる生命保険ですが、上記解説してきた内容はあくまでも最低限の項目となります。
20代の早いタイミングで内容を理解しておけばその時のタイミングでベストな保険を選ぶことができます。また、現在30代を迎えた方では様々なイベントによって保険を見直す一番のポイントといえます。生命保険はもちろん出産・将来へ学費・老後の貯蓄など全体を見直す良い機会となります。
自身で見直すには時間と知識が必要となりますが、保険アスノライフでは時間がない方にとっても安心してアドバイスできるプロのファイナンシャルプランナーをご紹介できます。
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